2026年、あけましておめでとう……と言いたいところですが、1月の仮想通貨（暗号資産）市場はなかなかにスリリングな幕開けとなりましたね。
ビットコイン（BTC）は1月初旬の97,000ドル付近から、月末には一時80,000ドルを割り込むなど、投資家にとっては胃の痛い「調整の1ヶ月」でした。特に、伝統的な安全資産であるゴールドが史上最高値を更新する一方で、BTCが売られるという「アイデンティティの危機」も囁かれています。
しかし、2月は歴史的にリバウンドが期待される月でもあります。1月の激動を踏まえ、今月私たちがウォッチすべき3つの重要指標を整理しました。
1. ETFの「純流入への転換」と機関投資家の動き
1月はBlackRockやFidelityなどの現物ETFから大規模な資金流出が続き、市場の重石となりました。しかし、1月末から2月初旬にかけて、このトレンドに変化の兆しが見えています。
- 注目点: 週次での「ネットフロー（純流入額）」がプラスに定着するか。
- 背景: 1月第4週には約2.8億ドルの流出超でしたが、直近では14億ドル規模の買い戻しが観測されています。
- 2月の見通し: 機関投資家が「80,000ドル以下は割安」と判断して買い支えるかどうかが、底打ちの決定的なシグナルになります。
2. オンチェーン指標：実現損益比率（90日SMA）
テクニカル面では「デス・クロス（50日移動平均線が200日線を下抜ける）」が意識されていますが、より本質的なのは**「投資家が実際に利益を出せているか」**です。
- 注目点: 実現損益比率が 5.0 を上回れるか。
- 分析: 過去の強気相場では、この比率が5.0を超えたタイミングで本格的な上昇トレンドが再開しています。現在は5.0を下回っており、市場が「分配局面（売り抜け）」から「蓄積局面（買い集め）」に移行する過渡期にあります。
- クジラの動向: 1月末、カルダノ（ADA）やシバイヌ（SHIB）などのアルトコインで、クジラ（大口保有者）が数億枚単位の買い増しを行っているデータもあり、反発のエネルギーは溜まっています。
3. 「クラリティ法案」と規制の透明性
2月はファンダメンタルズ面で大きな政治的イベントが控えています。
- 注目点: 米国での「クラリティ法案（Clarity Act）」の審議進展。
- 意義: SEC（証券取引委員会）とCFTC（商品先物取引委員会）のどちらが監督権限を持つかを明確にするこの法案は、長年の「規制の不透明さ」を解消する鍵です。
- 日本国内の動き: 日本でも金融庁が1月に「暗号資産・ステーブルコイン課」を新設しました。2月はこの新体制下での具体的な方針（分離課税への進展など）に関するニュースに敏感になる必要があります。
まとめ：2月は「リバウンドの芽」を探す月
1月の急落で市場の過熱感（レバレッジ）はかなり洗い流されました。2月は、「ETFの買い戻し」と「規制の進展」を追い風に、BTCが再び100,000ドルの大台を目指せるかどうかの正念場となります。
個人的な一言： ゴールドに浮気した投資家たちが、「やっぱりボラティリティ（値動き）がないと退屈だ」と戻ってくるのを待つフェーズかもしれませんね。
