
「分散投資が大事って聞いて、いくつかの投資信託を買ってみたけど、全部同じように下がった…」

「『相関が低い資産を組み合わせる』って説明を見たけど、相関って何のこと?」
こんにちは。今回は、分散投資を考えるときによく出てくる「相関係数(そうかんけいすう)」について、初心者向けにやさしく解説します。
結論から言うと、相関係数とは、2つの資産の値動きが「どれくらい同じ方向に動きやすいか」を-1から+1までの数字で表したものです。値動きの似ていない資産を組み合わせると、資産全体の値動きの振れ幅が小さくなりやすい、というのが分散投資の基本的な考え方です。ただし、相関係数は過去のデータから計算した目安であり、期間や相場の状況によって変わります。「相関が低いから安全」「これで損をしない」と決めつけないことが大切です。
本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資には元本割れ(投資した金額を下回ること)のリスクがあります。投資は自己責任で、余剰資金の範囲で行ってください。内容は執筆時点(2026年11月)の一般的な考え方に基づいています。
相関係数とは?2つの資産の「値動きの似かた」を表す数字
-1から+1までの数字で表す
相関係数は、2つのものの動きの関係を表す統計の数字です。投資の世界では、主に「資産Aと資産Bの値動きが、同じ方向に動きやすいか、逆の方向に動きやすいか」を見るために使われます。
| 相関係数 | 意味のイメージ |
|---|---|
| +1に近い | ほぼ同じ方向に動きやすい(Aが上がるとBも上がりやすい) |
| 0に近い | 動きにあまり関係が見られない |
| -1に近い | 逆の方向に動きやすい(Aが上がるとBは下がりやすい) |
たとえば、同じ指数に連動する2本の投資信託は、ほぼ同じ値動きをするため、相関係数は+1にかなり近くなります。一方で、株式と債券のように性質の違う資産は、時期によっては相関が低くなることがあると一般的に言われます。
「どれだけ動くか」ではなく「同じ方向に動くか」を見る
注意したいのは、相関係数が表すのは「動く方向の似かた」であって、「どれくらい大きく動くか」ではない点です。
- 相関係数が+1に近くても、片方は1%、もう片方は5%動く、ということはありえる
- 値動きの大きさ(振れ幅)は、「標準偏差」など別の数字で見る
つまり、相関係数だけでリスクの大きさが分かるわけではありません。
仮の数字で見る:相関の違いで「全体の振れ幅」はどう変わる?
ここでは、ごく単純化した仮の数字で考えてみます(あくまで説明用の例で、実際の資産の値動きではありません)。
100万円を、資産Aに50万円、もう1つの資産に50万円ずつ分けて持っているとします。
ケース1:同じ方向に動く資産どうし(相関が+1に近い)
| 1年目 | 2年目 | |
|---|---|---|
| 資産A | +10% | -10% |
| 資産B | +10% | -10% |
| 全体 | +10% | -10% |
資産Aと資産Bがまったく同じように動くと、2つに分けても全体の値動きは1つだけ持っているときと変わりません。「2つ持っているのに、分散の効果がほとんどない」状態です。
ケース2:逆の方向に動く資産どうし(相関が-1に近い)
| 1年目 | 2年目 | |
|---|---|---|
| 資産A | +10% | -10% |
| 資産C | -10% | +10% |
| 全体 | 0% | 0% |
逆の方向に動く資産を半分ずつ持つと、片方の値上がりともう片方の値下がりが打ち消し合い、全体の振れ幅は小さくなります。ただしこの例では、値下がりも抑えられる代わりに、値上がりも打ち消されて増えていません。
ケース3:動きの関係が弱い資産どうし(相関が0に近い)
現実には、ぴったり+1や-1になる組み合わせはあまりなく、「同じ方向に動く年もあれば、違う方向に動く年もある」ことが多いです。相関が低い資産を組み合わせると、ケース1より全体の振れ幅が小さくなりやすい、というのが分散投資の考え方です。
この例から分かるのは、分散投資の目的は「必ず増やすこと」ではなく、「資産全体の値動きの振れ幅をなだらかにすること」だという点です。
分散投資で相関係数を意識するための3ステップ
ここからは、初心者が自分の資産を見直すときの考え方の一例です。
ステップ1:持っている商品を書き出し、中身を確かめる
まずは、持っている投資信託・ETF・個別株などを書き出し、それぞれが「何に投資しているか」を確かめます。投資信託やETFなら、運用会社が出している月次レポートや目論見書(もくろみしょ:商品の説明書)で、組入れ上位の銘柄や国・地域の割合を見ることができます。
ステップ2:名前が違っても「中身が重なっていないか」を見る
名前が違う商品でも、中身が大きく重なっていることがあります。
- 全世界の株式に投資する投資信託と、米国の株式に投資する投資信託は、全世界株の中に米国株が大きな割合で含まれていることが多い
- 「◯◯テーマ」の投資信託を複数持っていても、組入れ上位の銘柄が同じことがある
- 日本株の個別銘柄を何社か持っていても、同じ業種に偏っていることがある
こうした組み合わせは相関が高くなりやすく、「数は分けたのに、値動きはほとんど同じ」になりがちです。
ステップ3:資産の種類・地域・時間でも分ける
相関を下げる方法は、商品の数を増やすことだけではありません。一般的に、次のような分け方が知られています。
- 資産の種類で分ける:株式、債券、預金(現金)など
- 地域で分ける:日本、先進国、新興国など
- 時間で分ける:一度にまとめて買わず、積立で少しずつ買う
金融庁のNISA特設サイトでも、「長期・積立・分散」が資産形成の基本的な考え方として紹介されています。制度や考え方の最新情報は、公式サイトでご確認ください。
📰 出典:金融庁「NISA特設ウェブサイト」
初心者が知っておきたい3つの注意点
注意点1:相関係数は「過去の数字」で、期間によって変わる
相関係数は、過去の値動きのデータから計算した数字です。どの期間(過去1年・5年・10年など)で計算するかによって、同じ2つの資産でも数字が大きく変わることがあります。
また、過去に相関が低かった組み合わせが、これからも同じとは限りません。金利や景気の状況が変わると、資産どうしの関係も変わることがあると言われています。
注意点2:大きな下落の場面では、多くの資産が同じ方向に動くことがある
ふだんは相関が低い資産どうしでも、市場全体が大きく揺れる場面では、多くの資産がそろって値下がりすることがあると一般的に指摘されています。「分散しているから、暴落のときも大丈夫」と考えすぎないことが大切です。
分散投資は、値下がりをゼロにする方法ではありません。値下がりの幅をなだらかにすることを目指す考え方だと理解しておきましょう。
注意点3:「相関が低い=良い資産」「安全な組み合わせ」ではない
相関が低いことは、組み合わせたときに振れ幅がなだらかになりやすい、というだけです。その資産自体の値動きが大きかったり、コスト(手数料・信託報酬)が高かったり、仕組みが分かりにくかったりすることもあります。
「相関が低いから」という理由だけで、よく分からない商品を組み合わせるのは避けましょう。自分が仕組みを説明できる商品を選ぶことが基本です。
やりがちなNG行動
- 商品の数を増やせば分散になると思い込み、中身が同じような投資信託をいくつも買う
- 一つの期間の相関係数だけを見て、「この組み合わせなら損をしない」と決めつける
- 相関が低いという理由だけで、仕組みやコストを理解していない商品を買う
- 値下がりしたときに「分散したのに意味がなかった」と慌てて全部売ってしまう
- SNSの「最強の組み合わせ」「これだけ持てば安心」といった言葉をそのまま信じる
リスクと注意点
株式・債券・投資信託などは価格が変動し、元本割れの可能性があります。分散投資をしても、資産全体が値下がりすることはあります。相関係数や過去のデータは、将来の値動きや成果を保証するものではありません。
海外の資産に投資する商品は、為替の変動の影響も受けます。商品によって手数料や信託報酬などのコストもかかります。NISAなどの制度や税金の扱いは変わることがあるため、最新の情報は金融庁や各金融機関の公式サイトで確認し、税金の具体的な扱いは税務署・税理士にご相談ください。
まとめ:相関係数は「組み合わせ」を考えるための目安

「相関係数って、2つの資産が同じ方向に動きやすいかを見る数字なんだね」

「数を増やすより、中身が重なっていないかを確かめてみるよ」
相関係数は、2つの資産の値動きの似かたを-1から+1で表したものです。値動きの似ていない資産を組み合わせると、資産全体の振れ幅がなだらかになりやすい一方で、相関は期間によって変わり、大きな下落の場面では多くの資産が同じ方向に動くこともあります。
「相関が低い=安全」と決めつけず、まずは自分の持っている商品の中身を確かめ、資産の種類・地域・時間の分散を意識することから始めてみてはいかがでしょうか。
本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資は自己責任で、余剰資金の範囲で行ってください。
