ビットコインは「アイデンティティの危機」を脱するか？ 2026年2月のリバウンドを占う3つの重要指標

2026年2月3日、今日の仮想通貨市場は「嵐のあとの静けさ」というか、反撃ののろしが上がり始めたような1日でした。

1月の厳しい下落トレンドを引きずりつつも、主要銘柄にはリバウンドの兆しが見えています。投資家の胃を休める時間はまだなさそうですが、今日の重要トピックをまとめました。

🚀 本日のマーケット：ビットコイン、8万ドルの攻防へ

ビットコイン（BTC）は1月末の底値から持ち直し、現在は1,220万円台（約79,000ドル）付近で推移しています。24時間比で約+2.9%の上昇です。

ビットコインETFから大規模な資金流出（BlackRockのIBITだけで1日で約5.2億ドル減）が続く中、XRPが異彩を放っています。

ニュース: XRP現物ETFには直近で約1,679万ドルの純流入があり、6日連続のプラスを記録。
背景: 大手機関投資家が、ビットコインからXRPへとポートフォリオの一部をシフトさせる「ローテーション」が起きているとの分析も。規制の不透明感が強い中で、法的な明確化が進むXRPが安全圏と見なされているようです。

資産運用大手Bitwiseのリサーチ部門が、現在の市場は「カピチュレーション（降参・投げ売り）」の状態にあるとのレポートを出しました。

内容: BTCの価格は適正価値から大きく乖離して売られすぎていると指摘。
教訓: 歴史的に、こうした「総悲観」のタイミングこそが長期的な買い場となることが多いですが、レバレッジ取引の清算はまだ終わっていない可能性もあり、慎重な見極めが必要です。

「もう仮想通貨は浸透しきった」と思いきや、事実は逆かもしれません。

ニュース: JPモルガンの最新調査で、富裕層のファミリーオフィスの89%が仮想通貨を保有していないことが判明。
示唆: ポートフォリオの平均組み入れ率はわずか0.4%。逆説的に言えば、「クラリティ法案」などで規制が整備されれば、まだこれだけの巨額マネーが流入する余地があるということです。