仮想通貨の送金で「ネットワーク選択ミス」が怖い理由と防ぐ3ステップ【初心者向け】

「同じ通貨なのに、送金のときにネットワークを選ぶ画面が出てきた…」

「適当に選んで間違えたら、お金が消えちゃうの？」

結論から言うと、仮想通貨（暗号資産）の送金ではネットワークの選択を間違えると、資産が届かず戻ってこない可能性があります。この記事では、初心者がつまずきやすい理由と、送る前に確認したい3ステップをまとめます。

仮想通貨は価格変動が大きく、株式以上にハイリスクです。余剰資金で、失っても生活に困らない範囲で扱ってください。本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の通貨の購入・売却を推奨するものではありません。（内容は2026年11月時点の一般的な解説です）

ネットワークとは？

ネットワークとは、取引の記録をやり取りする仕組みのことで、「チェーン」と呼ばれることもあります。同じ名前の通貨でも、複数のネットワーク上で発行・利用されている場合があります。

たとえば、同じ名前のステーブルコイン（価格を法定通貨に連動させることを目指す暗号資産）が、複数のネットワークで扱われていることがあります。見た目は同じ通貨名でも、ネットワークが違えば別々の道を通る、とイメージしてください。

ネットワークが合わないと、受け取り側で反映されず、残高が見えなくなることがあります。取引所によっては問い合わせで対応できる場合もありますが、保証されているわけではなく、手数料や日数がかかることもあります。

受け取り側の入金画面で、対応しているネットワークとアドレスの表示を確認します。画面に書かれた名称と、送り元で選ぶ名称をそのまま照らし合わせましょう。

アドレスは数字と英字が並ぶ長い文字列で、手入力はミスのもとです。コピーして貼り付け、先頭と末尾の数文字を目で確認します。メモやタグの入力が必要な通貨は、その入力も忘れずに行います。

初めての送り先には、まず少額を送って、無事に届くことを確認してから本送金をします。手数料が余分にかかっても、全額を失うリスクを減らす考え方です。

暗号資産交換業者は、金融庁・財務局に登録された事業者を選びましょう。登録の有無は金融庁の公式サイトで確認できます。

暗号資産の売買や交換で得た利益は、原則として雑所得にあたり、確定申告が必要になる場合があります。具体的な扱いは状況によって異なるため、国税庁の公式情報を確認し、税務署や税理士に相談してください。

仮想通貨は価格が短期間で大きく動き、元本のほとんどを失う可能性もあります。送金ミス、ハッキング、詐欺で資産を失うリスクもあります。ここで紹介した手順は、リスクをなくすものではなく、減らすための一般的な心がけです。

送金では、ネットワークの選択と送り先の対応状況を必ず確認すること、アドレスをコピーして確認すること、少額でテストすることの3つが基本です。急がず、落ち着いて確認する習慣が資産を守ります。

本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資は自己責任で、余剰資金の範囲で行ってください。