売上高営業利益率とは？計算方法と見方を初心者向けに解説｜「高いほど良い」と決めつけてはいけない理由

決算ニュースで「営業利益が増えた」「営業利益率が改善した」という言葉を目にすることがあります。でも、売上や営業利益の金額だけ見ても、その会社が「効率よく稼げているか」は分かりにくいものです。

そこで役立つのが売上高営業利益率（営業利益率）です。この記事では、計算方法と見方、見るときの注意点を、仮の数字を使って初心者向けにやさしく解説します。

※本記事は2026年10月時点の一般的な内容の解説です。最新の決算内容は、各社の決算短信など公式の資料でご確認ください。

売上高営業利益率とは？

売上高営業利益率とは、売上高のうち、本業の儲けである営業利益がどれくらいの割合を占めるかを示す指標です。

計算式は次のとおりです。

営業利益は、売上総利益から販売費及び一般管理費を引いたもので、本業でどれだけ稼いだかを表します。損益計算書の見方に不安がある方は、先に利益の種類（売上総利益・営業利益・経常利益・純利益）の違いを整理しておくと理解しやすくなります。

「売上が大きい会社のほうが、やっぱり儲かっているんですよね？」

「実は金額だけでは分かりません。同じ『100円売って何円残るか』で比べるのが利益率です」

以下は、あくまで説明用の架空の数字です。

営業利益の金額はB社のほうが大きいものの、売上100円あたりに残る本業の利益はA社のほうが多い、ということになります。どちらが良い会社かは、これだけでは判断できません。

一般に、小売業や卸売業のように薄利多売のビジネスは利益率が低めになりやすく、ソフトウェアや医薬品のように付加価値が高い業種は高めになりやすいとされています。業種の異なる会社同士を、数字だけで比べるのはあまり意味がありません。

1期だけでなく、数年分の推移を確認すると、収益力が改善しているのか悪化しているのかが見えてきます。たとえば、売上が伸びているのに営業利益率が下がっている場合は、コストが増えている可能性があります。

同じ業種の会社と比べると、その会社の相対的な位置が分かりやすくなります。ただし、事業構成や会計基準が異なる場合もあるため、あくまで目安として使います。

筆者の私見も交えて、見るときの注意点を挙げます。

証券会社のアプリや企業情報サイトでも確認できますが、元の資料は企業の公式発表で確認するのが確実です。

株式投資は価格が変動し、元本割れのリスクがあります。投資の判断は、複数の指標や資料を組み合わせ、長期・分散・積立の考え方を基本にしながら行うことが大切です。

本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。投資は自己責任で、余剰資金の範囲で行ってください。